[2021/2/26]
「With コロナ」時代の働き方に対応する「都市型サテライトオフィス」のメリット
昨年4月〜5月に発出された1回目の緊急事態宣言に続き、ことしの1月から2回目となる緊急事態宣言が発出され、2021年3月現在も首都圏などの大都市圏で発出が継続しています。それにともなうリモートワークの普及によって、オフィスを縮小したり、オフィスを廃止してフルリモートへと切り替える企業も増えています。「アフターコロナ」がコロナ以前の状態に戻るのではなく、「With コロナ」つまりコロナ禍の状況が日常になるとの認識が広まっているといえるのではないでしょうか。
Withコロナに対応する「サテライトオフィス」
しかし、すべての企業・業種がフルリモートへ移行できるとは限りません。セキュリティのため、仕事環境確保のため、情報漏えい防止のためなど、オフィスでしか仕事ができないケースも少なくありません。リモートワークとの併用を前提としながら、旧来型のオフィスにかかる負担を軽減しつつ、これまでのようなオフィス空間を維持するための最適解の一つが、貸し会議室を活用した「都市型サテライトオフィス」なのです。
「リモートワーク＋オフィスワーク」の複合的な仕事環境を効率的に構築
フルリモート勤務を導入した場合、すべての社員が自宅やその近所で仕事環境を構築できるとは限りません。子育て中の社員や多数の家族と同居する社員は、仕事用のスペースを確保するのは難しいものです。 また、近くにネットカフェやレンタルスペースがあるとも限りませんし、あったとしても、使いたいときに借りられるかどうかも分かりません。それぞれがバラバラに仕事可能なスポットを探すとなれば、 人数分の余計な手間が発生していることにもなります。
駅前立地の「都市型サテライトオフィス」のメリット
このような悩みや手間を解決できるのがサテライトオフィスの第一のメリットです。社員の自宅からアクセスのよい駅前に立地する貸し会議室を「平日の10時〜18時」「毎週火曜日と木曜日の11時〜17時」などと定期的な日時を設定してレンタルし、その間だけ社員専用のサテライトオフィスとして利用するのです。
同じ駅前にオフィスを構えるよりも、初期費用やランニングコストも抑えられるうえに、自宅で仕事ができない社員には「仕事に集中できる場所」を、自宅で仕事ができる社員には「気分を変えて仕事ができる場所」を提供できます。また、フルリモートでは外部のお客様と直接面会できませんが、駅近のサテライトオフィスがあれば面会場所としても活用可能です。
駅前立地の「イオンコンパス会議室」をWeb予約でサテライトオフィスに！
イオンコンパス会議室では、東京駅・大阪駅・名古屋駅・海浜幕張駅など三大都市圏に駅前立地の会議室をご用意しています。いずれの会議室も1時間単位で対応(最低ご利用時間2時間から)し、Webから数か月先まで予約が可能です。定期的な利用はもちろん、社員の仕事の都合や予定に合わせてスポットで予約を取ることもできます。リモートワークを導入しても、社員の仕事効率が下がってしまうのでは？という心配には、イオンコンパス会議室の提案する都市型サテライトオフィスの活用を、ぜひご検討ください。
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